信用情報2026年6月26日号にて、弊社「生活研究プロジェクト」の調査結果をご紹介いただきました。

株式会社信用交換所が発行する「信用情報2026年6月26日号」にて、弊社の「生活研究プロジェクト実態調査」の内容をご紹介いただきました。

信用情報 2026年6月26日（金）

UNAYAMA、「生活研究プロジェクト」を推進 実態調査で現代生活の身体への影響を探る

(株)SUNAYAMA（東京都葛飾区、砂山直樹社長）は、温活・姿勢・快眠を軸に展開する商品群を単なるカテゴリーではなく、「生活研究テーマ」と再定義する「SUNAYAMA 生活研究プロジェクト」を推進している。同プロジェクトでは、年中一定の空調やデジタル化など、利便性を追求した現代生活が身体に及ぼす影響に着目。温活・姿勢・睡眠を相互に関連する生活循環と捉え、現代生活で崩れがちな身体本来の回復力を引き出すための研究を進めている。このプロジェクトの一環として、このほど、生活者102人を対象とした「『温活・姿勢・快眠』生活実態調査」（調査期間：6月10日～17日）を実施。現代生活の利便性が高まる一方で、身体的な疲労感は増していることを明らかにした。調査では、生活者の81.8%が10年前と比べて「生活は便利になった」と感じる一方で、84.3%がデジタル機器などの普及によって「身体的疲労感が増えた」と回答。日常的に感じる不調として、「肩こり・首こり」（79.4%）や「疲れがとれない」（75.5%）、「姿勢の崩れ」（74.5%）、「睡眠の質への不満」（66.7%）をあげる声が目立った。また、朝起きた際に「十分休めたと毎日感じる」と答えた人は1.0%にとどまった。利便性が高まる一方で、疲労感などの悩みを抱える生活者が少なくない実態が明らかとなり、同社が着目する現代生活と身体との関係性を示唆する結果となった。このプロジェクトに賛同する医学博士・脳科学リサーチャーの佐藤洋平氏は、「過剰な快適さ」によって身体本来の調整機能が働く場面が少なくなっている可能性を指摘。その上で、姿勢・温活・快眠を一体的に捉える同社のアプローチは「身体のしくみとも方向が一致している」との見解を示した。同社では今後、生活実態調査や専門家ヒアリングをもとに、研究結果を活用した商品開発や企業・研究機関との共創を進める計画だ。温活・姿勢・快眠に関する情報発信を通じて、現代社会の身体負担の理解促進と快適な生活習慣づくりへの貢献を目指す。